インフレ対策に強い投資商品とは? オススメの投資商品5選

インフレーション(インフレ)とは「物価が上がること」という漠然としたイメージはありますが、私たちの生活にどのような影響を与えるのかを知らない人も多いでしょう。今回は、インフレがどのようなものかについて説明するとともに、その原因や影響、実際にインフレが起きたときの対策についてお伝えします。

まず、インフレとはどのようなものなのでしょうか。

インフレの概要

インフレとは、簡単に言うと「モノやサービスの値段が上がっていくこと」で、相対的に「お金の価値が下がる」ことです。

例として「100円でジュースが買える世界」でインフレが進行するケースを想定してみましょう。

インフレが進行すると「ジュースの値段が上がる」ため、例えば、同じジュースに200円出さないと購入できなくなるといったことが起こります。これは物価が2倍になったケースで、急激なインフレといえます。世界の国々では、過去に「ハイパーインフレ」と呼ばれる急激な物価上昇もありました。

例えば、1991年にソ連が崩壊した後のロシアでは、大規模な国の制度の変更や通貨価値の下落により、1年間でインフレ率が26倍にもなるインフレが起こりました。1年前には100円だったモノが、2,600円出さないと買えなくなったのです。

また、ジンバブエでは政治的・経済的混乱が重なり、2008年にはなんと年率で2.2万倍ものインフレ率を記録しました。

インフレはなぜ起こる?

インフレが起こる要因には、さまざまなものがあります。

例えば、経済成長により給料が増えるとさまざまな商品の取引が活発になり、少しずつ物価が上昇していきます。物価が上昇しても、給料の上昇がそれと同じくらいか、それ以上であれば大きな問題にはなりません。

一方、悪い例としては「原油不足によりガソリン価格が上昇する」といったインフレのケースがあります。給料が上がらないのに物価の上昇が続くと、消費されるお金が減り、不景気につながります。

ほかにも、先ほどのロシアやジンバブエのように、政治的、経済的問題などにより通貨価値の下落も大きな要因です。ハイパーインフレが起こるとその国の社会が大混乱に陥ってしまいます。

デフレとスタグフレ

インフレについて知るには、「デフレーション(以下デフレ)」や「スタグフレーション(以下スタグフレ)」についても知っておくとよいでしょう。

「デフレ」とは、簡単に言えばインフレとは逆に「モノやサービスの値段が下がっていくこと」です。

相対的には「通貨の価値が高くなっている」といえるため、良いことのようにも思えます。しかし、デフレが起こる原因は「人がモノを買わなくなる」ことによる価格低下であることが一般的なため、この状況が続くと商品を販売する企業も利益が減り、結果として従業員の給料が下がることにつながります。給料が下がることで、さらに人がモノを買わなくなります。この状態が続くことをデフレスパイラルと呼びます。

「スタグフレ」はインフレが景気後退局面で起こることを指したものです。本来インフレは景気がよい局面で、デフレは景気が悪い局面で起こりやすくなります。スタグフレ時は物価が上がるにも関わらず景気は下がるので、生活者にとって厳しい経済状況といえるでしょう。

また原油高によるインフレや、ハイパーインフレはスタグフレの状態にあるといえます。

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インフレは「モノやサービスの値段が上がること」ですが、「お金の価値が下がること」でもあります。

例えば100円だったものが1年後に200円出さなければ買えなくなったとすると、1年前に貯金した100円はもともとの半分の価値しか持たないものになってしまいます。

つまりインフレが起こると通貨の価値が下がってしまうのです。「苦労して貯めた1,000万円の貯金が1年間で500万円程度の価値しかなくなっていた」ということにもなりえます。

そうならないために、インフレ対策をしておく必要があるのです。それでは、インフレ対策にはどのような方法があるのでしょうか。

インフレ対策として効果的なものとしては、使っている通貨の価値変動に影響されないものに資産を換えるという方法が挙げられます。

例えば、「国外通貨に換金する」ことや「土地、建物や金などの有形の実物資産を購入する」こと。国外通貨に換金しておけば、日本の通貨でインフレが起こったとしても換金した通貨に影響はありません。また、実物資産についても、通貨と比べるとインフレの影響を受けにくいという特徴があります。

これらの「国外通貨」や「実物資産」を保有するための方法として、以下の五つの投資商品を紹介します。

株式投資

単純に、現金を現金以外の株式に換金するという点でインフレ対策になります。また、インフレになるということは景気が良くなって物価が上昇しやすいということであり、企業の業績や株価も上がりやすいといえるでしょう。

金投資

実物投資の代表ともいえるのが「金」です。株式や債券は、国や企業などの発行元が破綻すると紙くず当然になってしまいますが、現物である「金」は、そのようなリスクがありません。

不景気のなかでインフレが進むスタグフレや、通貨安や恐慌を原因とするハイパーインフレなどの状況では、実物資産に対する需要が増え、金の価値が高くなる可能性もあるのです。

外貨投資

インフレが進むと、その国の通貨の価値が下がることで通貨の売却が進み、通貨安につながります。このことから、インフレ時には外貨に投資することで対策できます。

例えば、1ドル=100円のときにドルに投資していれば、1ドル=120円と円安に進んだときに、円安分を利益とすることができます。

ただし、投資先の外貨の国(ドルならアメリカ)の景気や経済状況をよく見たうえで投資先を決める必要があります。

投資信託

投資信託も、株式投資と同様に現金から投資信託に換えるだけでインフレ対策になります。また、さまざまな金融商品に分配して投資されるため、リスクを抑えることができます。

さらに、金や不動産など実物資産に投資する商品もあり、インフレ対策としてこのような投資信託を優先して購入するという方法があります。

不動産投資

金投資と同じく、不動産投資はインフレに強い実物への投資です。

不動産投資には複数戸あるうちの1戸だけ購入する区分マンション投資や、1棟まるごと購入する1棟マンション投資があります。物価の上昇に伴って家賃が上がると、多くの家賃収入を得られることになります。

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インフレ対策として五つの投資方法をご紹介しましたが、そのなかでも不動産投資はインフレ対策としてさまざまなメリットがあります。ここでは、そのメリットについてご紹介します。

ローンを活用できる

不動産投資では購入する不動産を担保としてローンを借りることができます。

ローン残高はインフレが進むことでその価値が下がっていくため、適切なリスク管理をしながら、積極的に多額のローンを組んだほうがインフレ時には高いメリットを得られます。

ローンを借りると金利を支払う必要がありますが、現在の日本では低金利状態が続いており、このことも不動産投資ローンを利用しやすい要因となっています。

いざとなれば自分が住むこともできる

不動産投資のもうひとつのメリットとして、いざとなったら自分が住むことができるということも挙げられます。

購入当初は他人に貸しておき、将来その物件の建っている地域に移り住むときには自分で住むといった使い方ができるのはもちろんですが、通貨の価値が暴落するハイパーインフレが起こったような場合でも住む場所だけは確保することができます。

インフレが発生すると、保有している現金の価値が下がります。何もしないでいるだけで、保有している資産の価値が目減りするというのは恐ろしいことです。インフレ対策として、投資を検討してみてはいかがでしょうか。

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